NOVAについて

英会話学校最大手のＮＯＶＡが会社更生法の適用を申請し、事実上の経営破綻に陥った。

何十万人といる受講生だけでなく、そこで働くスタッフ、外国人講師などが被害に
あっている。

今後はどこかの英会話スクール、もしくは企業が経営を引き継ぐかどうかであるが・・・

当然民間の企業である以上、経営上の利益を追求するのは当然のことであるが
このような結果になると、その経営手法も問題視されている。

ただ、少し視点を変えて考えていただきたい。

現在ＮＯＶＡには３０万人の受講生がいるといわれている。

ＮＯＶＡはここ２０年ほどで急成長を遂げてきたわけであるが、それならば
２０年×３０万人、つまりのべ約６００万人が英会話を学習してきたわけである。

また、ＮＯＶＡだけでなく、ＥＣＣ、ＧＥＯＳ、イーオン、その他の英会話スクール
も含めると確実に１０００万人近く、またはそれ以上の人が英会話スクールに通っていることになる。

それは、国民１２人に1人という割合である。

もちろんそれだけ英会話をマスターしたいという人が多いということである。

しかしながら、日本では義務教育で中学生から英語が教えられている。
（小学生から英語を教えるべきだという意見もあるが）

そして、高校、大学と、６年から１０年は学校で英語が教えられているのである。

それにもかかわらず、ほとんどの日本人は全く英語をしゃべることができない。

だから、実際に使える英語を身につけたい人は英会話スクールへ通うわけである。

このように考えると、いかに学校教育で教える英語がお粗末なのであろうか。

中学、高校で教える英語は、結局は大学入試のためのもので、決して実際に使える
英語ではない。

だから、どんなに難しい入試英語を解くことができる人でも中学生レベルの会話にさえついていけない。

日本の英語教育の目的はいったい何なのであろうか？

文部科学省には学校での英語教育について考え直してほしいと願っている。